転職を決意する大きな理由の一つが給料に対する不満。
今の給料に満足ができずに、転職によって年収アップを目指す人は少なくありません。
しかし、中には転職によって年収を上げるどころか、大きく下がってしまう人も…。
そもそも転職することで本当に収入を上げることはできるのか、疑問に思っている人も多いですよね。
そこで今回は、転職で年収を上げたい人が知っておくべき知識や、今すぐ実践すべきことは何かを説明していきます。
「年収に直結する具体的なチェックポイント」も併せて紹介しますので、現状の収入に満足していない人はぜひ参考にしてくださいね。
転職で収入を上げたい人が知っておくべき3つのポイント
「どうやって収入を上げていけば良いのか？」という内容に入る前に、「日本企業の年収」について正しい知識を持っておきましょう。
なぜこれらの知識を持っておく必要があるのかというと、それは「今の自分の立ち位置」を正確に把握するためです。
そもそも、自分の年収の立ち位置が高いのか低いのかすらわからなければ、収入アップする余地も見当がつきませんよね。
まずは最低限の基礎知識を頭に入れておきましょう。
<収入について最低限知っておくべき3つのポイント>
・現状が「日本の平均年収」と比べて高いか、低いか
・転職＝収入アップとは限らない
・業種や勤務地によって収入は変わる
この3点は、収入に関する最低限の知識です。
これを知っておくことで「年収を上げるために大切なこと」を自分で考えられるようになり、後々の「給与交渉」の時にも役立ってくる知識となります。
それでは、一つずつ分けて解説していきますね。
現状が「日本の平均年収」と比べて高いか、低いか
まずは、現状の収入が「日本の平均年収」と比べて高いのか、それとも低いのかを確認しましょう。
国税庁の調査で「年代別の平均年収」が公開されていて、20歳〜39歳までの平均年収は以下のようになっています。
<年代別の平均年収>
20〜24歳・・・262万円
25〜29歳・・・361万円
30〜34歳・・・407万円
35〜39歳・・・442万円
注意点としては、この調査は派遣社員や契約社員などの「非正規雇用者」も対象として含まれている点です。
なので、正社員として働いている人はこの金額よりも少し高めの金額をイメージすると、より実態に近いと思いますよ。
さて、ご自身の今の年収と比べてみてどうでしょうか？
あくまで平均値なのでこれが全てではありませんが、平均年収を大きく下回っている場合、転職によって収入アップが実現できる可能性は高いですよ。
転職＝収入アップとは限らない
いざ収入アップを目指して転職を決断しても、「転職＝収入アップ」とは限りませんよ。
別の企業からスカウトがあり、ヘッドハンティングでの転職の場合は収入が上がる可能性は高いですが、ヘッドハンティングを受ける人材はごく一握り。
ほとんどの人は自分で転職先を見つけて面接を受ける必要があります。
つまり、行き当たりばったりで転職活動を進めているような人は、前の会社と比べて年収が下がってしまうケースも少なくないのです。
転職で収入ダウンを防ぐためには、事前に確認しなければいけないポイントがあります。
それについては後述する「転職で収入を上げたい人がチェックしておくべき3つのポイント」を参考にしてくださいね。
業種や勤務地によって収入は変わる
業種や勤務地によっても、年収は大きく変わってきますよ。
先ほどの国税庁の調査の中で「業種別の平均給与」も公開されていますので、その中からいくつかピックアップしたものをご紹介します。
<業種別の平均年収>
電気・ガス・熱供給・水道業・・・747万円
金融業・保険業・・・615万円
情報通信業・・・599万円
卸売業・小売業・・・373万円
宿泊業・飲食サービス業・・・253万円
ご覧のように、業種によって年収にかなりの差があることがわかりますね。
この中で最も高い「電気・ガス・熱供給・水道業」の747万円に対して、最も低いのは「宿泊業・飲食サービス業」の253万円。
その差はなんと494万円もあります。
また、業種に加えて「勤務地」によっても収入は変わりますよ。
なぜなら、地域によって「物価」に差があるからです。
とくに差が大きいのが家賃で、東京都内の物件と人口の少ない地方の物件では、同じような間取りでも数万円単位で金額が違いますよね。
そのため、企業側も地域差を考慮した給料額を設定していることが多いです。
「都市手当」「地域手当」といった手当を毎月支給する企業もあり、一般的には都市部のほうが年収は高くなりやすいと言えます。
このように、業種や勤務地によっても収入は変わるということを押さえておきましょう。
転職で収入を上げたい人がチェックしておくべき3つのポイント
日本の平均年収などの基礎知識がわかったところで、具体的に何をチェックすべきなのかを次に説明していきます。
ここで紹介するチェックポイントは、どれも年収額に直結する重要なポイントです。
これらの確認不足が原因で「収入を落としてしまったケース」もたくさん見てきましたので、転職を決めてしまう前に必ずチェックしておきましょう。
<収入を上げたいときの3つのチェックポイント>
・手当の金額
・インセンティブの有無
・企業の業績
この3つは求人票に記載されていないことも多いので見落としがちなポイントです。
だからこそ事前に確認しておくことで「より正確な年収額」を予想することができますよ。
つまり、転職後に年収が下がってしまうリスクを減らすことができる、大切なチェック項目です。
それでは、一つずつ分けて説明していきますね。
手当の金額
収入を上げたい人は「基本給」や「賞与」などの金額ばかりに気を取られがちですが、「手当」の金額も年収に大きく直結しますよ。
代表的なものには「住宅手当」「家族手当」「資格手当」などの手当が挙げられます。
たとえば住宅手当が月2万円の会社の場合、1年間に換算すれば年収24万円をプラスで受け取っていることと同じことになりますよね。
このように、手当の金額も含めて考えることで、より正確な年収額を知ることができますよ。
求人票に手当の金額が載っていなければ、転職エージェントなどを通じてしっかり確認することが大切です。
インセンティブの有無
転職先の会社がインセンティブ、つまり仕事の成果に応じて報酬をアップしてくれる制度があるのかどうかも、年収に影響してくる重要な部分です。
インセンティブのある職種としては、営業や販売系の仕事で一部インセンティブを導入している企業が見られます。
たとえば、目標の契約数を達成した営業社員にインセンティブ手当を支給したり、チームや店舗単位でインセンティブがもらえるケースもありますよ。
ただし、企業によっては給料におけるインセンティブの割合が大きい場合もあり、中には「完全歩合制」という企業もあるので注意が必要です。
そのような実績を重視する企業の場合は常に結果を求められることになり、収入の維持が難しくなることもあるでしょう。
この点については、自分自身の性格や理想とする働き方と照らし合わせて、どのような評価スタイルが自分に合っているのかをよく検討してくださいね。
企業の業績
この点も見落としがちですが、「企業の業績」も実は収入に関わってくる可能性が高いのです。
具体的には、企業の業績は「賞与＝ボーナス」の金額に関わってきます。
もしもその企業の業績が落ち込んでいる場合、それはつまり、その企業の経営状態が不安定であることを意味していますよね。
経営が不安定になれば、多くの企業で人件費を抑えようとする動きが見られ、人件費の中でもとくに削りやすいのが社員へ支払うボーナスの金額です。
そもそも、ボーナスを「業績連動型」としてあらかじめ規定している企業も多く、そういった企業からすれば業績が悪ければボーナスの金額も少ないのは当たり前。
「利益がほとんど出ない年はボーナス0」というケースも珍しくありませんよ。
なので、収入をアップできるかどうかはその企業の現時点の業績、そして今後の成長性も含めて見極めていくことが大切です。
転職で収入アップを希望するなら待遇面はチェック必須
ここでご紹介したように「各種手当」「インセンティブ制度」「ボーナス」など、転職で収入アップを希望するなら「待遇面」は必ずチェックしましょう。
また、今の職場で「残業が多い人」は注意が必要です。
転職先がほとんど残業のない会社だった場合は、今までもらっていた残業代の分、収入は減ってしまうことも考えられるでしょう。
この点についても事前に確認しておくことで、「年収が大きく下がってしまった…」といった事態を防ぐことにつながりますよ。
転職で収入を上げる！重要な「給与交渉」を行う方法
最後に、転職で収入を上げるために重要な「給与交渉」についても確認しておきましょう。
「給与交渉なんて自分には関係なさそう」と思うかもしれませんが、転職時に給料アップの希望を伝えることは決して珍しいことではありませんよ。
正しい交渉の仕方を知っておくことでは、希望年収を実現させるための大切なポイントです。
ここでは、給与交渉を行う上で大切なポイントを3つに絞って紹介しますね。
<給与交渉を行う上で大切な3つのポイント>
・給与交渉を行うタイミング
・給与交渉は転職エージェントの活用もおすすめ
・給与交渉前にご自身のスキルと経験をまとめておこう
給与交渉は収入アップのためには欠かせませんが、注意点もありますよ。
たとえば交渉する「タイミング」をしっかり考えなければ、選考での評価を落とすことにもつながってしまいます。
そうならないためにも、これらのポイントは確実に押さえておきましょう。
それでは、一つずつわかりやすくご説明していきますね。
給与交渉とは
そもそも「給与交渉」とはなにか。文字通り、自分がもらえる給料を上げるために、企業側と交渉を行うことです。
海外の企業では当たり前に行われている給与交渉ですが、日本の転職ではあまり根付いていない文化です。
「給与交渉なんてしたら、選考が不利になりそう…」という不安から、給与交渉したくてもできない人が多いようですね。
しかし、転職で収入を上げたいのなら給与交渉は「必須」と考えても良いでしょう。
そもそも、自分がもらえる給料について交渉することは、労働者としては当然の権利とも言えますよ。
最近では、「自分のこれまでの経験やスキルに見合った給料が欲しい」という考えが一般的になり、転職先の企業に給与面の希望を伝える人も増えてきています。
交渉するタイミングを見計らう必要はありますが、収入アップのためにもぜひチャレンジしてみましょう。
給与交渉を行うタイミング
それでは、給与交渉を行うタイミングはいつが良いのか？基本的には「内定後」がおすすめです。
採用の内定が出た後で、労働条件や契約内容の詳細を確認するための面談を設けてもらい、そこで給与交渉を行うのが良いでしょう。
まだ内定の出ていない、面接の段階で給与交渉を行うケースもありますが、それは企業側から給与交渉についての申し出があった場合のみにしましょう。
面接官の立場で考えても、まだ採用するかも分からない内定前の段階で給料についての相談を持ちかけられるのは、あまり良い気はしないはずですよね。
内定後であれば、「給与交渉が選考結果に影響してしまうのではないか？」という不安もありません。
その方が自分の希望もハッキリと伝えられるはずですよ。
給与交渉は転職エージェントの活用もおすすめ
給与交渉が自分でできる人なら問題ありませんが、自分の意見を正直に伝えるのが苦手な人もいますよね。
そういう方にとって、希望条件を会社側に伝えることはとてもハードルの高いことだと思います。
そんなときは「転職エージェント」の活用もおすすめですよ。
転職エージェントは求人紹介や面接対策だけではなく、転職時の給与交渉も代わりに行なってくれるありがたい存在です。
転職エージェントに給与交渉をお願いする場合であれば、内定後ではなくできるだけ早い段階で相談するのがおすすめです。
早めに自分の希望を担当者に伝えておくことで、あとはエージェント側が最適なタイミングで交渉を進めてくれますよ。
給与交渉前にご自身のスキルと経験をまとめておこう
給与交渉を自分で行うにしても、転職エージェントに頼むとしても、ご自身のスキルや経験はあらかじめまとめておきましょう。
なぜなら、それが交渉時の「根拠」となるからです。
給料アップの希望を伝える際に、ただ給料を上げて欲しいと相談しても当然上手くはいきません。
「◯◯の経験を持っているから」「◯◯のスキルを活かせるから」というように、相手が納得する理由をもとに交渉を進めていく必要がありますね。
なので、自分はこれまでどんな業務を経験してきたのか、どんな業務スキルを持っているのかを棚卸ししておきましょう。
この点を相手にわかりやすく伝えることで、希望が通る可能性を上げることができますよ。
まとめ
本記事のポイントのまとめです。
- 収入について最低限知っておくべきポイントは3つです。「日本の平均年収はどのくらいか」「転職＝収入アップとは限らない」「業種や勤務地によって収入は変わる」
- 収入を上げたいときにチェックすべきポイントは3つです。「手当の金額」「インセンティブの有無」「企業の業績」
- 給与交渉を行う上で大切なポイントは3つです。「給与交渉を行うタイミング」「給与交渉は転職エージェントの活用がおすすめ」「給与交渉前に自分のスキルと経験をまとめておく」
今回は転職における収入面について、転職で収入は上げられるのか、そして年収を上げたい人は何をすべきなのかを紹介してきました。
本記事で説明してきたように、転職で収入を上げることは十分に可能です。
ただし、業種や勤務地によって給与水準は大きく変わっていることや、正しい給与交渉の仕方を知らなければ自分の望む収入は得られません。
もしも今回の内容を読んで「収入を上げるのは難しそう…」と感じたのなら、上手く転職エージェントを活用してみてくださいね。
あなたの現状からどのくらい収入アップが望めるのか、的確なアドバイスを受けることができますよ。
